技術士資格の試験の説明。技術士試験対策講座とは? [PR]

技術士試験は難易度の高い国家試験です。

一次試験の受験資格は特にありません。 二次試験は一次合格から4年以上、あるいは一次試験の前から7年以上の実務経験が必要になります。 学歴は関係ありません。
実務経験は、計画・研究・設計・分析・試験・評価・これらに関する指導に該当するものです。 4年あるいは7年の実務経験の部分で悩む人も多いようです。 最初の関門として第一次試験があり、合格すると「修習技術者」と呼ばれます。

一次試験に合格すると日本技術士会に登録申請して技術士補になれます。 企業で7年を超えるエンジニアの実務経験があると、二次試験を目指すことができるので、技術士補への登録申請は不要です。
二次試験は、筆記試験、合格すれば口頭試験(面接)を受験します。 口頭試験は二次試験の申込時に実務経験証明書を提出するのですが、この内容について面接で確認されます。 口頭試験に合格すれば、技術士として登録申請できます。

一次試験は年齢、学歴、業務経歴等による制限はありません。 学生でも在学中に受験でき、高校生、高専生、大学生でも受験できます。 技術士一次試験の出題範囲は、大学の授業にて勉強する範囲の出題となります。 試験は1年に1回実施されます。 試験科目は、基礎科目、適性科目、専門科目の3科目です。 試験の方法は、マークシートによる択一方式です。 基礎科目と適性科目は、すべての部門で問題が共通ですが、専門科目については、受験時に選択した技術部門別の問題が出題されます。 実務経験を考慮すると、大学在学中に一次試験に合格すれば、卒業後4年で二次試験の受験資格を得ることができます。
二次試験の受験資格は、技術士補となり指導技術士のもとで4年の実務経験、 修習技術者になってから職務上の監督者のもとで4年の実務経験、7年を超える実務経験が必要です。 大学等で指定された教育課程(JABEE認定コース)を修了している場合は、第一次試験の受験が免除されます。  実務経験は、業務経歴に必要な科学技術に関する業務に従事していることです。 実務経験の内容は、受験する技術部門や選択科目の内容に限られるといった要件はありません。 必ずしも実務経験と受験部門がマッチしていなくても受験は可能です。 技術士は年齢上限がありません。 実務経験は、計画・研究・設計・分析・試験・評価・これらに関する指導に該当するものです。

学生で将来を見据えて資格取得を考えている方、 若手エンジニアで技術士について調べている方、 中年エンジニアで次のスキルやキャリアアップしたい方、 壮年エンジニアで定年や以降のプランを考えている方、 自分にとってベストなタイミングは様々です。 試験に合格することは、高度な専門知識を持っていると国から認められたことになります。 技術士になると、日本技術士会に所属できます。 日本技術士会に入会すると、異業種交流会やセミナーに参加できたり人脈が広がります。 日本最難関である東京大学卒業者でも合格率は約26%と4人に1人しか合格できていません。 「技術士試験に合格するためのコツを掴めるかどうか」と考えます。 高学歴の人の方がコツを掴みやすいというだけで、コツさえ掴むことが出来れば高学歴な人でも低学歴な人でも関係なく技術士試験に合格することが出来ます。 しかし、技術士二次試験では論述形式の筆記試験がありますのでコツが掴みにくいです。 一次試験なら独学でもできますが、二次試験は独学ではどうにもならないこともあります。

技術士試験対策講座

有料の技術士試験対策講座の活用を検討する方もいます。 技術士二次試験になかなか合格できない、合格できる気がしない方は、講座によって費用は違いますが検討してみてはいかがでしょうか。 講座費用は、7万円〜になります。

アガルートアカデミー
価格は、76,780円です。
講座方式は、オンライン講座です。
添削内容は、願書対策3回、筆記5回、口頭1回(模擬口頭試験あり)です。

スタディング
価格は、77,000円です。
講座方式は、オンライン講座です。
添削内容は、願書対策1回、筆記4回、口頭1回、追加で4回です。

JES
合格率は筆記試験で50〜70%と非常に高いです。
添削サービスが無制限で手厚いですが、高額な費用がかかります。
価格は、232,960円〜888,888円
講座方式は、対面講座です。

技術士の技術部門

技術部門別の技術士の登録者数を見ると、約45%が建設部門、次いで総合技術監理部門、上下水道部門、 機械部門、電気電子部門となっています。
技術士資格も専門性に応じて21の技術部門があり、技術部門を明示することが義務付けられています。
機械部門、船舶・海洋部門、航空・宇宙部門、電気電子部門、化学部門、繊維部門、金属部門、資源工学部門、建設部門、上下水道部門、衛生工学部門、農業部門、森林部門、水産部門、経営工学部門、情報工学部門、応用理学部門、生物工学部門、環境部門、原子力・放射線部門、総合技術監理部門があります。